坂本です。「よっしゃ、競艇行こうぜ」といっているオジさんが二人いて、「イケメン…」と思う人がこの世の中にどれだけいるでしょうか。

一部の方は、「丸亀っすか?」など突っ込んでくれるかもしれませんが、多くの人が「うわ…」と思うことでしょう。しかし、競艇の公式HPなどでもしきりに伝えていますが、競艇は公営競技。

公共性の高い競技なのです。パチンコと比べるとかそういったレベルではなく、まさに公務員的な扱いです。なぜ、競艇がこれほどまでにまともなのか…お伝えします。

地方自治体が主催者

競艇のレースを主催しているのは、じつは地方自治体です。別に、黒ずくめのトグロ弟のような角張ったサングラスをかけている団体ではありません。

つまり、その自治体で行なわれている、街主催のパン食いレースと同じような感じなのです。

まず、競艇は国の法律(モーターボート競走法)に基づいて実施されていることを忘れてはいけません。つまり、国の法律で競艇が定められており、その法律を守った上で地方自治体が運営している…ということになります。

しかし、競艇はギャンブルですので賭け金を利用者からいただくことになります。そのお金は一体どこに流れているのかが問題ですね。

どんな感じに金が流れているのか?

まず、競艇における稼ぎは地方自治体が管理します。

もし、競艇で当たりが出たらその人たちに払戻金として支払われます。地方自治体は開催経費も賄っているため、それは支出として計上されます。

さらに、レースごとに賞金が定められていることからレーサーたちに賞金も分配されるようです。しかし、地方自治体が金計算から運営全てをするのには無理があるのは当然です。

競艇課なんてものがあったら、誰だってやりたいですからね。そこは、一般財団法人日本モーターボート競走会と呼ばれる団体に委託運営をしており、実際には競技運営からレーサーの斡旋、養成などが行なわれています。

さて、収支の結果地方自治体は必ず儲かる仕組みになってしまっているのがギャンブルですが、それを財源としてこっそり蓄えている…ということはありません。じつは、競艇で得た収益はいろいろなことに使われているのです。

じつはすごく健全なギャンブル!

地方自治体が競艇で得た収益は、なんと公益財団法人日本財団を通じて福祉及び公益事業、国際協力事業などに活用されていることがわかっています。

要するに、世のため人のために我々が舟券を購入していることになります。

さらに驚くべきことが、競艇の売上金の使途の8割近くはファン還元払戻金とされており、ファンにしっかりと還元されているわけです。となると、売上金のほとんどはファンに還元されており、そのほかの余ったお金は開催経費や施工者収益金、そして慈善活動に使われているということです。

いや、競艇って、素晴らしいではないですか!

人助け好きだなぁ~!が、本来の反応

我々は、競艇をすればするほど人助けをしていることになります。

還元されずとも、ほかの人の払戻金になったり、慈善活動に寄付されたり、とっても清々しい気持ちでギャンブルに向かうことができます。

いろいろと疑問点もあると思いますが、そう思わなければやっていけないですよね、競艇は。

ただ、競艇自体は暗黒世界ではない…という点だけは理解しておくとよいのではないでしょうか。